規約・ポリシー

携センター向け利用規約

第1条（目的）

本規約は、株式会社Light Weight（以下「当社」といいます。）が提供するLight Weightプラットフォームの提携センター向け管理者ウェブ、関連ネットワーク、ウェブサイト、デジタル運動機器連携機能およびこれらに付随する一切のサービス（以下、総称して「本サービス」といいます。）の利用条件ならびに当社と提携センターとの間の権利、義務および責任事項を定めることを目的とします。

第2条（適用範囲）

  1. 本規約は、提携センターが本サービスに加入し、または本サービスを利用する場合に適用されます。
  2. 当社は、本サービスの運営のため、運営ポリシー、プライバシーポリシー、会員向け利用規約、センター向けガイド、お知らせその他の個別規定（以下「個別規定」といいます。）を定めることがあります。
  3. 個別規定は、本規約の一部を構成するものとします。
  4. 本規約と個別規定の内容が異なる場合、当該事項については個別規定が優先して適用されます。

第3条（定義）

本規約において使用する用語の意味は、次のとおりとします。

  1. 「当社」とは、本サービスを提供する事業者である株式会社Light Weightをいいます。
  2. 「提携センター」とは、当社のデジタル運動機器を導入し、当社が提供する管理者ウェブおよび関連サービス機能を利用するフィットネスセンター、体育施設、法人または個人事業者をいいます。
  3. 「センター管理者」とは、提携センターを代表し、または提携センターから適法な権限を付与され、管理者ウェブのアカウントを作成し運営する者をいいます。
  4. 「役職員」とは、提携センターの役員、従業員、契約職員その他提携センターの運営および会員管理に関与する者をいいます。
  5. 「会員」とは、当社が提供する会員向けアプリまたは関連サービスを利用する利用者をいいます。
  6. 「センター連携」とは、会員が特定の提携センターに所属し、または当該センターのサービスを利用していることをシステム上で連結することをいいます。
  7. 「運動情報」とは、会員の運動日時、運動種目、ルーティン、運動量、運動軌跡、速度、評価結果、PTリポート関連情報、デジタル運動機器使用記録等、運動に関連して記録または生成される情報をいいます。
  8. 「アカウント情報」とは、センター管理者または役職員のログイン情報、端末情報、連絡先情報、センター情報、会員管理関連情報、運動情報へのアクセス権限、お知らせ・メッセージ送信履歴その他本サービスの利用に関連して提供され、または生成される情報をいいます。
  9. 「デジタル運動機器」とは、当社が提供し、または当社と連携する運動機器であって、特定の提携センターに登録され、会員ログイン、運動記録連携および関連機能を提供する装置をいいます。

第4条（契約の成立）

  1. 本サービスの利用契約は、加入申請者が本規約に同意し、当社が定める手続に従ってセンター管理者アカウントの作成を申請し、当社がこれを承諾した時点で成立します。
  2. 加入申請者は、提携センターを代表する者または適法な権限を有する者でなければならず、当社が求める場合には、当該権限を証明する資料を提出しなければなりません。
  3. 当社は、原則として加入申請を承諾します。ただし、次の各号のいずれかに該当する場合には、承諾を拒否し、または留保することがあります。
    1. 虚偽の情報または他人の情報を使用した場合
    2. 申請者が提携センターを代表し、または管理する権限を有しない場合
    3. 法令、公序良俗または本規約に反する目的で本サービスを利用しようとする場合
    4. 技術上または運営上、本サービスの提供が困難な場合
    5. 当社または第三者の権利または利益を侵害するおそれがある場合
    6. セキュリティ上の危険、不正利用のおそれまたはシステム濫用のおそれがある場合
    7. その他当社が合理的にみて不適切であると判断する場合

第5条（アカウントおよび権限の管理）

  1. センター管理者は、提携センターアカウントおよび役職員アカウントの作成、付与、変更、削除ならびにアクセス権限の管理を、提携センターの責任において行わなければなりません。
  2. 提携センターは、アカウント、パスワード、登録端末および管理用PC等のセキュリティ管理について自ら責任を負い、これらが第三者に無断使用されないよう必要な措置を講じなければなりません。
  3. アカウントの盗用、無断アクセスまたはセキュリティ事故を認識した場合、提携センターは直ちに当社に通知し、当社の案内に従わなければなりません。
  4. 提携センターまたはその役職員の管理不備により生じた損害は、提携センターが負担するものとします。ただし、当社の故意または過失による場合はこの限りではありません。

第6条（本サービスの内容）

当社は、提携センターに対し、次の各号のサービスを提供することができます。

  1. 提携センター情報の登録および管理機能
  2. センター管理者および役職員アカウント管理機能
  3. 会員とのセンター連携管理機能
  4. 会員情報、運動情報、PTリポート等、当社が許容する範囲の情報閲覧機能
  5. センターのお知らせ登録および管理機能
  6. 授業、講義、PT関連情報の管理または表示機能
  7. デジタル運動機器の登録、アクティベーション、配備および管理機能
  8. 会員のデジタル運動機器利用記録と管理者ウェブとの連携機能
  9. 会員とのメッセージ、通知、お知らせ配信等のコミュニケーション支援機能
  10. 本サービス運営、統計、障害対応、セキュリティ管理その他付加機能

第7条（デジタル運動機器およびセンター登録）

  1. デジタル運動機器を本サービスと連携して使用するためには、当社が定める手続に従って、当該機器を特定の提携センターに登録しなければなりません。
  2. センター情報が管理者ウェブに適法に作成されていない場合、当社は当該機器のアクティベーションまたは一部機能の提供を制限することがあります。
  3. 機器の売買、設置、引渡し、瑕疵補修、物理的維持管理その他機器自体に関する事項は、別途の契約、保証ポリシーまたは当社が定める基準に従うものとし、本規約は主として管理者ウェブおよび関連サービスの利用に適用されます。

第8条（本サービスの提供、変更および中断）

  1. 当社は、契約が成立した提携センターに対し、本サービスの利用を可能にします。
  2. 当社は、運営上または技術上の必要に応じて、本サービスの全部または一部を変更、追加、縮小または終了することができます。
  3. 当社は、システム点検、サーバー交換、ネットワーク障害、停電、セキュリティ対応、不可抗力その他の事由により、本サービスの全部または一部を一時的に中断することがあります。
  4. 当社は、提携センターに重大な影響を及ぼす変更または長期中断が予定されている場合、事前に管理者ウェブ、電子メールその他適切な方法により案内します。ただし、緊急の場合には事後に案内することがあります。

第9条（当社の役割）

  1. 当社は、管理者ウェブ、会員向けアプリ、デジタル運動機器および関連機能を提供するプラットフォーム事業者です。
  2. 当社は、提携センターと会員との間の施設利用契約、PT契約、授業契約、商品販売契約その他個別取引の当事者ではありません。
  3. 当社は、提携センターと会員との間の取引を支援する機能を提供することがありますが、当該取引の成立、履行、品質、アフターサポート等について直接の責任を負いません。ただし、当社の故意または過失による場合はこの限りではありません。

第10条（健康および運動情報に関する留意事項）

  1. 本サービスにおいて提供される健康および運動関連情報、運動記録、分析結果、運動指針、比較情報その他資料は、一般的な参考情報または運動遂行の補助手段にすぎません。
  2. 提携センターは、会員に対して実際の運動指導または施設利用を提供するにあたり、会員の健康状態、疾患、負傷の有無、体力水準、服用薬等の個別事情を考慮し、必要に応じて医師、健康運動指導専門家等の適切な専門家の意見を優先しなければなりません。
  3. 提携センターは、当社が提供する情報のみを絶対的な基準として使用してはならず、運動機器製造者の指針、現場の安全ルールおよび関連専門家の指針を優先しなければなりません。

第11条（個人情報および会員情報の取扱い）

  1. 提携センターは、本サービス利用の過程でアクセスする会員の個人情報、運動情報およびアカウント情報を、会員管理、運動指導、PT進行、センター運営および本サービス提供の目的範囲内でのみ利用しなければなりません。
  2. 提携センターは、会員の個人情報を無断で複製、保存、漏えい、第三者提供、なりすましまたは不正利用してはなりません。
  3. 提携センターは、自ら管理する役職員に対し、必要最小限の範囲のアクセス権限のみを付与し、個人情報保護のため合理的な安全管理措置を講じなければなりません。
  4. 当社は、関連法令およびプライバシーポリシーに従って、センター管理者および役職員の個人情報を取り扱います。
  5. 提携センターまたはその役職員の責めに帰すべき事由により会員の個人情報が漏えいし、または不正利用された場合、その責任は原則として当該提携センターが負うものとします。ただし、当社の故意または過失による場合はこの限りではありません。

第12条（会員とのコミュニケーション）

  1. 提携センターは、本サービス内のお知らせ、メッセージ、通知その他の機能を利用して、会員に情報を伝達することができます。
  2. 提携センターは、情報性内容と広告性内容を、関連法令および運営ポリシーに従って区分して送信しなければなりません。
  3. 広告性情報の送信は、会員の受信同意の有無および当社が提供する送信制限機能に従って行われなければならず、提携センターはこれを回避し、または無視してはなりません。
  4. 提携センターが会員に送信したメッセージ、お知らせ、案内、提案、広告その他コンテンツに関する責任は、原則として当該提携センターにあります。

第13条（チャット、ログおよび運営情報の保存）

  1. 当社は、提携センターと会員との間、または提携センター内部において本サービス上でやり取りされたチャット、メッセージ、通知送信履歴、運営ログ等を保存・保管することがあります。
  2. 当社は、紛争調整、苦情処理、セキュリティ対応、本サービス秩序の維持、規約違反の調査および被害救済のために必要な範囲で、当該情報を閲覧することができます。
  3. 法令上権限を有する機関から要請がある場合、当社は法令に従い必要な範囲で関連情報を提供することができます。
  4. 当社は、原則として関連情報の閲覧理由および範囲を適切な方法により案内します。ただし、緊急の調査、セキュリティ対応または違反行為の確認のため、事前案内が困難な場合には事後に案内することがあります。

第14条（設備情報の収集）

  1. 当社は、本サービスの安定的運営、障害対応、機能改善および統計作成のために、提携センターの設備情報、デジタル運動機器の種類・数値・状態、基礎的な運営環境情報等を収集し、活用することができます。
  2. 前項の情報には、原則として会員の個人情報は含まれません。
  3. 当社は、本サービス改善または新機能の提案のために提携センターへ追加情報の提供を要請することができ、提携センターはこれに同意し、または拒否することができます。

第15条（提携センターおよび役職員の義務）

提携センターおよびその役職員は、次の各号の義務を遵守しなければなりません。

  1. 加入情報およびセンター情報を正確かつ最新の状態に維持すること
  2. 当社の運営ポリシー、セキュリティ指針および管理者ガイドを遵守すること
  3. 会員の個人情報および運動情報を適法かつ安全に取り扱うこと
  4. 本サービス機能を、会員管理、運動指導、お知らせおよび正当なセンター運営目的の範囲内で使用すること
  5. 当社が提供する広告性情報区分機能、受信拒否反映機能等の関連機能を適切に使用すること
  6. セキュリティ事故、個人情報事故、アカウント盗用、システム誤作動等を認識した場合、直ちに当社に通知すること

第16条（禁止行為）

提携センターおよびその役職員は、次の各号の行為を行ってはなりません。

  1. 虚偽情報の登録または他人名義の使用
  2. アカウントの譲渡、貸与、共有、売買または無断使用
  3. 当社または第三者の権利、名誉、信用、プライバシーまたは営業上の利益を侵害する行為
  4. 会員の個人情報または運動情報を無断で収集、複製、保存、公開、販売または流布する行為
  5. 違法広告、スパム、政治活動、宗教勧誘その他本来の目的外使用
  6. システムに過度な負荷を発生させ、ハッキング、リバースエンジニアリング、脆弱性の悪用、自動化ツールの使用または無断アクセスを行う行為
  7. 法令または公序良俗に違反する情報の掲示または送信
  8. 当社が提供する機能を回避し、または制限を無力化する行為
  9. 会員を欺き、または不当な利益を得る行為
  10. その他当社が合理的にみて本サービスの安全性、公正性または秩序を害すると判断する行為

第17条（退会および契約終了）

  1. 提携センターは、いつでも当社が定める手続に従って、本サービス利用契約の解約を申請することができます。
  2. 当社は、提携センターが本規約または個別規定に重大に違反した場合、相当の期間を定めて是正を要求した後、契約を解除することができます。ただし、緊急のセキュリティ対応、重大な権利侵害、違法行為または回復困難な損害のおそれがある場合には、直ちに解除または利用停止をすることができます。
  3. 契約終了時には、提携センターおよびその役職員の管理者ウェブへのアクセス権限は終了し、当社は法令およびプライバシーポリシーに従って必要な範囲の情報を保管または削除します。
  4. 契約終了前に会員に適法に提供され、または表示された情報、法令上保存が必要な情報および紛争対応上必要な情報は、関連法令および当社ポリシーに従って一定期間保管されることがあります。

第18条（利用制限および異議申立て）

  1. 当社は、提携センターまたはその役職員が本規約または個別規定に違反した場合、警告、特定機能の制限、アカウント停止、メッセージ送信制限、会員閲覧権限の制限、機器連携制限または契約解除の措置を講ずることができます。
  2. 当社は、可能な限り当該措置の理由を案内します。ただし、緊急の場合またはセキュリティ上必要な場合には、事後に案内することがあります。
  3. 提携センターは、当社の措置に対し、当社が定める方法により異議を申し立てることができ、当社は合理的な期間内にこれを検討します。

第19条（知的財産権）

  1. 本サービス、管理者ウェブ、ソフトウェア、画面、デザイン、ロゴ、商標、データベースその他本サービスの構成要素に関する著作権、商標権その他知的財産権は、当社または正当な権利者に帰属します。
  2. 提携センターは、当社の事前の書面による同意なく、本サービスを通じて提供されるコンテンツまたは情報を複製、送信、配布、編集、二次的著作物の作成または商業的に再利用することはできません。
  3. 提携センターが本サービス内に掲示し、または登録するお知らせ、授業情報、紹介資料、リポート等に関する権利は、提携センターまたは正当な権利者に帰属します。ただし、当社は本サービス運営、表示、バックアップ、カスタマーサポートおよび機能提供に必要な範囲でこれを利用することができます。

第20条（損害賠償）

  1. 当社または提携センターが本規約に違反し、相手方に損害を与えた場合、帰責事由のある当事者はその損害を賠償する責任を負います。
  2. 提携センターまたはその役職員の行為により、当社または会員に損害が生じた場合、提携センターはこれに対する責任を負います。
  3. 当社が個別の提携事業者と連携して機能を提供する場合、当該機能提供者の故意または過失により損害が生じたときは、その責任は原則として当該提供者に帰属します。ただし、当社の故意または過失による場合はこの限りではありません。

第21条（当社の免責）

  1. 当社は、天災地変、戦争、暴動、停電、通信網障害、外部クラウド、外部ログイン、外部メッセージングサービスの障害その他当社の合理的支配を超える事由により生じた損害について責任を負いません。ただし、当社の故意または過失による場合はこの限りではありません。
  2. 当社は、本サービス設備の保守、交換、定期点検またはこれに準ずる事由により生じた損害について責任を負いません。ただし、当社の故意または過失による場合はこの限りではありません。
  3. 当社は、提携センターが掲示し、または入力した情報の正確性、適法性および信頼性について保証しません。
  4. 当社は、提携センターと会員との間の取引、PTの進行、施設利用、紛争またはアフターサポートに介入する義務を負わず、これにより生じた損害について責任を負いません。ただし、当社の故意または過失による場合はこの限りではありません。
  5. 当社は、無償で提供される付加機能に関して生じた損害について責任を負いません。ただし、当社の故意または重大な過失による場合はこの限りではありません。
  6. 当社は、提携センターの設備変更、OS変更、通信環境変更、機器移転、機器識別番号変更、内部システム変更等、提携センター側事情により一部機能を利用できなくなった場合について責任を負いません。ただし、当社の故意または過失による場合はこの限りではありません。

第22条（反社会的勢力の排除）

  1. 提携センターは、自ら、自らの代表者、役員、実質的支配者または主要関係者が、暴力団、暴力団員、暴力団関係企業、総会屋、社会運動等標ぼうゴロ、特殊知能暴力集団その他これらに準ずる反社会的勢力に該当しないことを表明し、保証します。
  2. 提携センターは、反社会的勢力を利用し、資金を提供し、不当な要求を行い、または暴力的もしくは違法な行為をしてはなりません。
  3. 当社は、提携センターが前二項に違反した場合、事前の通知なく直ちに契約を解除することができます。

第23条（規約の変更）

  1. 当社は、法令の変更、本サービス内容の変更、セキュリティ上の必要、運営上の必要その他合理的な事由がある場合、本規約を変更することができます。
  2. 当社は、変更内容、変更理由および効力発生日を、管理者ウェブ、電子メールその他適切な方法により事前に通知します。
  3. 提携センターに重大な不利益を与えるおそれのある変更については、当社は原則として効力発生日の30日前までに案内します。
  4. 当社は、変更の必要性、変更後の内容の相当性、提携センターに及ぼす影響その他の事情を考慮し、関係法令に適合する範囲で変更後の規約を適用します。
  5. 提携センターが変更後の規約に同意しない場合、効力発生日までに契約解約を申請することができます。

第24条（通知）

  1. 当社が提携センターに対して通知を行う場合、センター管理者または提携センターが登録した電子メールアドレス、管理者ウェブ内のお知らせ、通知、メッセージその他当社が適切と判断する方法により行うことができます。
  2. 当社は、提携センター全体に対する通知を行う場合、管理者ウェブまたは連結画面に一定期間掲示することにより、個別通知に代えることができます。ただし、重大な事項については、可能な限り個別通知を併行します。

第25条（苦情処理および紛争解決）

  1. 当社は、提携センターの意見、問い合わせ、不満または異議申立てを受け付ける窓口を運営します。
  2. 当社は、受け付けた意見または不満を合理的な期間内に検討し、誠実に対応するよう努めます。
  3. 当社と提携センターとの間に紛争が生じた場合、当事者はまず協議により解決するよう努めます。

第26条（準拠法および管轄裁判所）

  1. 本規約および本サービス利用契約は、日本法に準拠し、これに従って解釈されるものとします。
  2. 当社と提携センターとの間で、本規約または本サービスに関連して紛争が生じた場合、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。ただし、関係法令により別段の定めがある場合はこの限りではありません。

第27条（規約外の準則）

本規約に定めのない事項については、関係法令、個別規定、プライバシーポリシーおよび一般の商慣習に従うものとします。

附則

  • 公告日：2026-04-07
  • 施行日：2026-04-07
  • 会社名：株式会社Light Weight
  • 代表者：イ・スンヒョン
  • 住所：大韓民国 京畿道 水原市 霊通区 ワールドカップ路199、821号
  • メールアドレス：contact@lightweight.run
  • 電話番号：+82 031-212-3175